大阪大学 産業科学研究所

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所長あいさつ

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所長 菅沼 克昭

 産業科学研究所は、関西財界の「産業に必要な自然科学の基礎と応用」に関する研究機関を大阪に設置したいという強い要望を背景に、1939年、現在の大阪大学の前身である大阪帝国大学に設立されました。その後、時代の要請に伴い組織改編と新たな研究分野の充実を重ね、2009年に新たな学際融合研究の展開を目指して、現在の姿である第1研究部門(情報・量子科学系)、第2研究部門(材料・ビーム科学系)、第3研究部門(生体・分子科学系)、及び、産業科学ナノテクノロジーセンターの4部門に改組・拡充し活動して参りました。2010年から、東北大多元研、北大電子研、東工大化生研、九大先導研との5大学附置研が強く連携するネットワーク型「物質・デバイス領域共同研究拠点」を開始し、大型共同研究プロジェクト「附置研究所間アライアンスによるナノとマクロをつなぐ物質・デバイス・システム創製戦略プロジェクト」を進め、全国の大学、企業研究者とのきめ細やかなネットワークの形成と我が国の科学技術の発展に努めています。
 この間、研究所の使命は誕生した時から変わらず、世界の激しい産業構造の変化の中でいち早く次の科学技術の方向を見出し、これを日本の産業界と共有して世界の1歩2歩先を歩むことに置いています。ご存じのように、今日の世の中の変化は誰もが予測できないほどに大きく揺れ動き、産業技術も激しく変化しています。情報の世界がその最たるものですが、当研究所が今日を予測したのは1970年の後半になり、阪大の中ではもちろん、国内でも最先端の情報の研究室を生み出しました。ただ、その後の半導体の進化は予測するべくもなく、その進化し続けるハードウェア技術の上に今日の機械学習や音声認識、オートノマス(自動運転)が育ち世界を変えつつあります。この度、産研は研究所の強みである、生体、材料、ナノテク、さらに情報サイエンスの学際領域基盤の融合を提案し、「産業科学AIセンター」を立ち上げます。このセンターを通して、AIでもたらされる情報を基礎に、各学問分野に於いて「学理への還元」を実現したいと思います。これが実現すれば、これまで長い時間を掛けて切り開いてきた新学術分野に効率的に到達し、いち早くこれを産業技術へ展開することが出来ます。即ち、日本の産業が次の世界に向けて何をすべきかに即応し、その基盤技術をタイムリーに与えることが期待されます。
 産研が持つ多様な科学技術シーズを実社会へ確実に展開するために、今後も産研は本来の使命を忘れることなく、世界最高水準の教育・研究機関で有り続けるべく努力して参ります。引き続き皆様の温かいご支援とご指導、ご鞭撻を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

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 産業科学研究所は、関西財界の「産業に必要な自然科学の基礎と応用」に関する研究機関を大阪に設置したいという強い要望を背景に、1939年、現在の大阪大学の前身である大阪帝国大学に設立されました。その後、時代の要請に伴い組織改編と新たな研究分野の充実を重ね、2009年に新たな学際融合研究の展開を目指して、現在の姿である第1研究部門(情報・量子科学系)、第2研究部門(材料・ビーム科学系)、第3研究部門(生体・分子科学系)、及び、産業科学ナノテクノロジーセンターの4部門に改組・拡充し活動して参りました。2010年から、東北大多元研、北大電子研、東工大化生研、九大先導研との5大学附置研が強く連携するネットワーク型「物質・デバイス領域共同研究拠点」を開始し、大型共同研究プロジェクト「附置研究所間アライアンスによるナノとマクロをつなぐ物質・デバイス・システム創製戦略プロジェクト」を進め、全国の大学、企業研究者とのきめ細やかなネットワークの形成と我が国の科学技術の発展に努めています。
 この間、研究所の使命は誕生した時から変わらず、世界の激しい産業構造の変化の中でいち早く次の科学技術の方向を見出し、これを日本の産業界と共有して世界の1歩2歩先を歩むことに置いています。ご存じのように、今日の世の中の変化は誰もが予測できないほどに大きく揺れ動き、産業技術も激しく変化しています。情報の世界がその最たるものですが、当研究所が今日を予測したのは1970年の後半になり、阪大の中ではもちろん、国内でも最先端の情報の研究室を生み出しました。ただ、その後の半導体の進化は予測するべくもなく、その進化し続けるハードウェア技術の上に今日の機械学習や音声認識、オートノマス(自動運転)が育ち世界を変えつつあります。この度、産研は研究所の強みである、生体、材料、ナノテク、さらに情報サイエンスの学際領域基盤の融合を提案し、「産業科学AIセンター」を立ち上げます。このセンターを通して、AIでもたらされる情報を基礎に、各学問分野に於いて「学理への還元」を実現したいと思います。これが実現すれば、これまで長い時間を掛けて切り開いてきた新学術分野に効率的に到達し、いち早くこれを産業技術へ展開することが出来ます。即ち、日本の産業が次の世界に向けて何をすべきかに即応し、その基盤技術をタイムリーに与えることが期待されます。
 産研が持つ多様な科学技術シーズを実社会へ確実に展開するために、今後も産研は本来の使命を忘れることなく、世界最高水準の教育・研究機関で有り続けるべく努力して参ります。引き続き皆様の温かいご支援とご指導、ご鞭撻を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。