研究実績
研究活動を継続するには、大学から研究室維持のために運営費交付金が配分されますが、それだけでは研究活動を維持することは困難です。やはり、日常的に追加の予算獲得が至上命題となります。我々は公的機関（各省庁、
JSPS、JST、AMED、NEDO 等）や民間助成機関が主催するプログラムに、実績と計画を沿えて申請を行い、審査を受けて採択されれば、研究費（科研費、受託研究費、奨学寄付金）を受けることができます。また、企業等と共同研究契約を結び、共同研究費の提供を受けて研究を実施することもあります。
次に、研究概要の項目にある９つのテーマグループによる研究活動から研究成果がでますと、まず特許性（新規性、進歩性、産業上の利用可能性）を判断し、必要ならば大阪大学における職務発明として特許出願を行います。その特許が実施可能性および採算性が高い場合は、企業にライセンスアウトを行ったり、自ら起業を行うこともあります。
知的財産確保が終了した後、我々は国内学会及び国際学会にて口頭またはポスター発表を行うとともに、国際学術雑誌（英語論文）に公表します。最近では、研究成果の社会還元を行うために、マスコミ等への発表も同時に行います。ある程度、研究成果が蓄積したら、国際学術雑誌（英語総説）、国内学術雑誌（日本語総説）、英語著書、日本語著書等に研究全体の流れを網羅した発表も行います。また、永年の研究成果について学会等から評価を受け、各研究者が表彰されることもあります。