総論
産業科学研究所においては、社会的・経済的ニーズに応じた研究の推進、長期的なビジョンの上に立った基礎研究を行う。これは科学技術基本法にうたわれている研究推進の基本方向と一致するものであり、研究体制の機動性・プロジェクトの学際性において特徴を持つ研究をトップレベルの研究所として牽引する。さらに、大阪大学の一員として、大学院各研究科との密接な関係を維持しつつ、レベルの高い研究者教育に貢献する。
研究課題
産研の主たる研究領域である「情報」、「生体」、「材料」に属するそれぞれの分野が、国内外に類例のない超一流の研究を行うと同時に、3つの領域の融合した研究を行う（異分野間・異部門間の共同研究）。分析的な個別科学から統合的な予測の科学がもとめられる現代において、諸分野を融合させた新しい科学を立ち上げ、積極的に推進を図る。
産研には、異分野の研究室が同じ建物内にあり常に討論する学問的な雰囲気のあるため、新しい融合科学を生み出す素地があり、量子ビーム科学、生命物質科学、宇宙科学、生命情報科学、複合材料科学、分子機能科学、環境科学、知識科学、ヒューマンインタフェース科学、ナノテクノロジー、バイオコンピューティング、ナノバイオデバイスなどが融合型研究課題のキーワードとなる。
さらに学内他部局、他大学、国公立の研究機関、外国の研究機関などとの共同研究を推進するとともに、ナノサイエンステクノコアを研究所内に設け、学内連携研究の場として提供することを目指す。５大学付置研究所との物質・デバイス領域ネットワーク型共同研究拠点の拠点本部を所内に設置し、先導的役割を果たす。
また、産業界との目的指向型の共同研究も強力に推進する。この目的のため、ナノテクインキュベーション棟の建設を進め、オンキャンパス型企業レンタルスペースを提供する。
運営
「材料」、「情報」、「生体」を対象とするそれぞれの分野の研究、異分野間・異部門間の融合研究、この二つを高効率で推進するため、定期的に運営体制の見直しを図っている。人材と予算については基本的な配分と同時に、研究の成果および計画の独創性と先導性を評価した重点的配分を行う。評価には評価委員会の審議を経て教授会が当たる。
大学院教育への一層の貢献を図るための産業科学連携教育推進センター、国際連携推進のための国際共同研究センターをはじめ、国外研究機関の連携研究ラボを設置する。量子ビーム科学研究施設、総合解析センターの所内、学内、大学間における共同利用・共同研究の利便性の向上を図る。若手人材育成のため、助教・准教授から選抜して任期制の准教授・教授に任用し、独立研究室を運用させる特別プロジェクト研究部門を設け毎年拡充する。５大学付置研ネットワーク型共同研究拠点の拠点本部として、物質・デバイス領域における大学研究所間共同研究の推進に当たる。
教育・社会的貢献
大阪大学の６つの研究科から大学院生を集める産研は、異分野融合型の幅広い知識を身につけた研究者を養成する最適の場である。大阪大学は特に異分野融合教育を重視し、学際融合教育研究センターを設けて取り組んでおり、産業科学研究所でも、産業科学連携教育推進センターを設け、全学の融合教育研究センターと密接に連携して学際融合型人材の育成を目指す。
さらに、国際共同研究センターの下、国外の研究機関の連携研究ラボを産研内に設置し、国際的な視野をもった人材育成を行う。 ものづくり教室や高校生対象の夏の学校、国内外の教育機関からの施設見学などを通じて、科学教育への貢献、地域貢献を積極的に推進する。
産業界との連携
大阪大学の６つの研究科から大学院生を集める産研は、異分野融合型の幅広い知識を身につけた研究者を養成する最適の場である。大阪大学は特に異分野融合教育を重視し、学際融合教育研究センターを設けて取り組んでおり、産業科学研究所でも、産業科学連携教育推進センターを設け、全学の融合教育研究センターと密接に連携して学際融合型人材の育成を目指す。
さらに、国際共同研究センターの下、国外の研究機関の連携研究ラボを産研内に設置し、国際的な視野をもった人材育成を行う。
ものづくり教室や高校生対象の夏の学校、国内外の教育機関からの施設見学などを通じて、科学教育への貢献、地域貢献を積極的に推進する。